EBITDA

【EBITDA】 = Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization


要するに、税引き前利益に支払い利息、有形・無形固定資産の減価償却費を足し戻したもので、企業の利益水準を示す指標のひとつ。実務的には、特別損益等の一時的な損益も除いて考えて、（損益計算書記載の営業利益）＋（キャッシュフロー計算書記載の減価償却費）で求められることが多い。


他人資本を含む資本に対して、どの程度のキャッシュフローを生み出したかを簡易的に示す利益概念。FCF　(フリーキャッシュフロー)　に近い概念なので、FCF の代替として簡易的に使われることもある。（注意！）

この数字は有価証券報告書や財務諸表に直接載っている数字ではない。一般的には、企業の収益力の指標は当期純利益が用いられる（当期純利益=税法規定による法人税額、特別損益、支払利息、減価償却費を控除した値）。


では、外資系グローバル企業はこの指標を重要視するのか。それは、海外の複数の子会社間で収益力を比較したり、競合他社との力関係を評価したりする際、国ごとの金利や税率が異なり営業利益や税引き前利益などの比較が難しいため、この指標を用いることにより評価しやすくなる。


＜国による相違とその影響＞

• 支払利息の金額（会社の基本構成となるDebtとEquityの比率や金利情勢の違い）
• 法人税や租税優遇措置等
• 減価償却費の会計上および税法上の取り扱い
• 会計基準による特別損益（事業の本来の収益性とは無関係）の取り扱い

しかし、この指標にも様々な問題点は指摘されており、世界の大富豪であり投資家のウォーレン・バフェット氏もこの指標を意味嫌っているらしい。その理由としては、上述で”注意！”と記載した「EBITDAが簡易的キャッシュフローとして使われる」という部分についてで、これは減価償却をキャッシュアウトを伴わない単なる会計的なコストという理解からきていることが現実と矛盾していて受け入れがたいということらしい。

まぁ、そもそも減価償却とは何かと考えたときに、事業の継続に必要不可欠な将来への投資を会計上のルールでコスト認識しているだけであって、この企業経営の中で重要な数値を無視した形になっている指標を使うのは意味がないということのようだ。