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マーケティング手法の一つで英語でB ehavioral Targeting(BT)といい、 Webサイトなどのユーザーをその行動に基づいてセグメント化し、それぞれの嗜好やマインドに合った広告/メッセージを表示すること、またはその仕組みのことを言う。 マーケティング手法の移り変わり： 以前＞  広く読まれる新聞や視聴率の高い番組、人通りの多い街頭をいかに押さえるかが重要 （マスメディアを使ってできるだけ多くの人に見せたいという考え方） ネット＞ 検索連動型が多く、利用者が検索するキーワードに応じて画面上に広告を表示させる 行動ターゲティング＞例えば、自動車のサイトばかり見ているユーザーは購入意欲が高いと判断して画面に関連の広告を出す（ユーザーと広告を結びつけるマッチングという考え方＝データの精度向上が必要） 6月末にサービスを開始後、一ヶ月で世界中に2000万人以上のユーザーを獲得したGoogleのSNSサービス「Google+」もこのマーケティングの仕組みを使って、“人”のデータを集めビジネスにつなげようとしている。そこで重要視されるのが、Facebookと同様の実名登録の強制だ。 実名登録により、現在のWeb観覧履歴であるクッキーより個人のデータの精度がかなり向上する。よって、消費者行動を知り商品広告や購買につなげたい企業にとっては喉から手が出るほど欲しい魅力的なデータになる。 個人側としては、プライバシーが侵害されないか不安なところだが、それにも増してピンポイントの付加価値商品やサービスを提供してもらえるのならいいのかもしれない。

最近、近所のOutdoor Shopに行ったら一つ取り扱っているブランドが増えていた。白と黒を基調にしたごついが洗練されたロゴのブランドだが、よく読んでみると「DAIWA」と読める。はて、私が知っているDAIWAは昔からある釣り具の“Daiwa”だが、どちらかというと釣りオヤジ好みのデザインだったはず。同名の新ブランドができたのかな？と思いつつよく見てみると、なんだかオシャレな釣り具セットらしきものが展示してある！まさか！？ 後で確認してみたら、これは佐藤可士和氏がグローブライド（旧ダイワ精工）へのコンサルティングの結果、社名変更にまで至ったという。 「ダイワ精工」改名させた佐藤可士和の“問診” これはすごい！近年、“技術ｘ経営ｘ芸術”の必要性が議論されてきたが、まさに技術があってもビジネスを効率良く展開できていない日本企業に必要なものは芸術性なのかもしれないですね。 ・  DAIWA ・  KASHIWA SATO.COM

マス・マーケティング ↓ ターゲット・マーケティング ↓ ニッチ・マーケティング ↓ One-to-One マーケティング ↓ ソーシャル・マーケティング e.g. Volvic "1L for 10L"

昨日、本荘修二さん（"My Favarite Site"（右欄）の「Dr.本荘の新事業Blog」を参照）のセミナーに参加するため渋谷の商工会議所に行った。久し振りにお目にかかった本荘さんは、相変わらず和装のいでたちで現れWeb2.0について語り始めた。 本荘さんは、私が在籍していた大学院の博士課程を出られた方で、当時知り合いの教授に紹介して頂きました。ITに関しての見聞が広く、グローバルでの最新情報を常にキャッチしつつ日本企業への警笛を鳴らす役目をしているような印象を受けます。 今回も、最近のWeb2.0に関連する業界の動向をご紹介されていました。やはり米国での事例がほとんどですが、ソーシャル・ネットワーキングやネットワーク・コミュニティーを企業が実際にサービスとして活用していて成果を挙げているよう。 それは、現在でも技術や品質を断固として誇示し続ける日本企業とはかけ離れた考え方で、全く“技術”というものを感じさせず、より人間“個人”に近いところでサービスを提供するといった考え方になっています。 例えば、“ Comcast ”という世界最大のケーブルTV事業者であると同時に大手の通信事業者でもある企業が、抗議デモにまで発展した問題をたった5人の従業員が“ Twitter ”を使いあっという間に沈めてしまったと言う事実がある。 んー、だが問題としてはインターネットを日常的に活用していない高齢層やその他の人々には永遠と関係ないサービスになってはしまうが。

ソニーが、パソコン向け無料動画配信サービスを明日の3/31正午から開始するという。NTT-E&Wの光回線を使用し、CM収入で費用を賄っていく国内初の24時間無料インターネット放送だ。 番組は、ソニー・ピクチャーズエンターテイメントが手掛ける米国ドラマの他、バンダイチャンネルで「機動戦士ガンダム」等を放映する。また、番組を見ながら他ユーザーとチャットをしたりネット検索も可能。CMを、視聴者の属性によって自動で切り替える「PPoS(ピーポス)]も採用している。 このbrancoの目的は何かと言うと、「顧客との接点創造」だと企画を担当しているソニー・マーケティングの杉山氏は語っている。「IPマルチキャスト」を使い、TVでしか見れなかったコンテンツを気軽にネットで楽しめるような新しいスタイルを実現したと言える。 これは、ソニーが目指す“あらゆる製品やコンテンツがネットワークで繋がった社会”への大きな一歩と言える。日本では、ソニーのような大手が変らないと何も進化することができないため、是非ソニーには特に通信と放送の融合における「変化による進化の促進」に努めていただきたい！ ・『 branco 』 ・『 ソニー プレスリリース 』 ・『 IPマルチキャスト テクノロジーの概要 』

パレートの法則＝2対8の法則が、Web2.0の世界では「 ロングテール 」の法則となる。これだけだと何のことだかわからないが、“2割の働き者が8割の稼ぎをもたらす”といったことは聞いたことがあるかもしれない。まぁ、これについては厳密に言うと異論を唱える人もいると思うが、Web2.0の世界では8割の“死に筋”商品が市場で競争優位を維持するために重要となると言う。 これは、2004年に米「WIRED」の編集長であるクリス・アンダーソンが唱えた全く新しい説で、 Amazon.com の売上に見る現象から来ている。クリスによると、“Amazonの書籍の売上の1/3はマイナー商品から来ている”というのである。 Amazonの特徴を考えてみると、Webを活用し在庫を最小限に抑えた効率の良い販売方法がある。また、Web2.0を実現していると言えるWebサービスにより、消費者個人に合った商品を自動的に提供できるような仕組みが出来ている。 これらのAmazonのサービス形態により、様々な商品が世界中の消費者個人によって“浮上”してきており、店舗では限られた売れ筋商品しか陳列されないが、Webでは在庫を全く持つ必要のないような多種多量なマイナー商品が確実に売上を計上している。 実は、これが日本の老舗と言われている大規模企業の長寿現象に当てはまるような気もする。。。ただ、2割の働き者がグローバル市場での競争優位を築くようなものを創造できていないのが難点だろう。 ・『 WIRED記事 - The Long Tail - 』 　　　　　　

マーケティングとはそもそも何ぞやと、今更聞けない愚問について。。。日本語で言うところの「売れる仕組み」作りということだ。 日本マーケティング協会 の1990年の定義は、 「マーケティングとは、企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動である。」 世界で最も多く知られているフィリップ・コトラー氏の定義によると、 「マーケティングとは、製品と価値を生み出して他者と交換することによって、個人や団体が必要なものや欲しいものを手に入れるために利用する社会上・経営上のプロセス」 経営学の大家ピーター・ドラッカー氏によると、 「セリング（単純なる販売活動）をなくすことである」 というシンプルな考え方になる。