iPad vs Laptop

-






The answer is "iPad"!

今日の新聞にも載っていましたが、米ディスプレイサーチによると2010年10月から12月のLaptop+Tablet PCの世界シェアは、何とAppleがHPを抜いて首位になったとのことでした（Apple=17.2%, HP=15.6%, Acer=14.0%, DELL=9.9%）。

これは、私的にはUniversal Designではない"Keyboard"の終焉と思っています。

コメント

コメントを投稿

このブログの人気の投稿

和して厳しく

-
イメージ
日本発の“真のグローバル企業”は数少ない。その中でも、「 シマノ 」は自転車の変速機、ブレーキ、そしてハブなどの部品でグローバル市場の50%以上のシェアを誇る貴重な企業と言える。この偉業には、創業者である島野庄三郎の“和して厳しく”という「チームシマノ」の精神が活きているから成し得たと考える。 例えば、個人の力を「シマノ・リーダーシップ・ディベロップメント」のようなプログラムにより若いうちから教育し、海外へも社員を派遣し現場での経験を積極的に積ませている。そして、そのしっかりトレーニングを受けが個同士が自給闊達な議論を交わし協力試合ながら上司にいちいちお伺いを立てなくても意思決定も迅速に行える。 また、社内の公用語は英語だという。日本の外資系企業でも決して多くない英語環境を、トップダウンで整備することにより超グローバル企業に成長したのだ。事実、社員の8割近くが外国人で海外拠点も多数存在する。 シマノのDNAは、「技術、品質、信用」＝「ブランド」として創業時から受け継がれており、それが「和して厳しく」というスローガンの下に実現されているのである。 ----------------------------------------------------------------------------- ＜シマノの歴史＞ ・1984年大阪堺市に農家の長男として島野庄三郎が生まれる。 ・庄三郎が13歳の時、仁徳天皇陵の排水路の門を開き家から勘当される。 ・叔母に引き取られ、15歳で刃物職人の従弟として働き始める。 ・その後、自転車のギアを作る鉄工所などで働く。 ・1921年の26歳の時に独立し「島野鉄工所」を創業（従業員3人）。 ・創業当時から品質の評判は良く売上は伸びていた。 ・値引きには応じず「1個でも不良があったら2個にして返します。」という 　ユニークな営業方法を貫いた。 ・1951年にシマノ工業、1991年にシマノと社名を変更。 ・庄三郎の子である尚三、敬三、喜三の3兄弟が歴代の社長を務めた。
続きを読む

サンタさんがトナカイをブッキング出来なくなる！？

-
イメージ
ま、それは冗談として、実際にはトナカイが絶滅危惧種に指定されていることをご存知でしょうか？ IUCN （国際自然保護連合）が発表している、「レッドリスト」（世界の絶滅の恐れのある野生生物のリスト）には、4万8,646種もの野生生物が「絶滅の危機の高い種（絶滅危機種）」として掲載されているそうです。  WWF：地球温暖化による野生生物への影響 そのレッドリストに、トナカイは2016年から掲載さえれているそうです。その原因の一つと考えられているのが、やはり地球温暖化になります。この気候変動によって北極圏の環境が大きく変化し、食物である植物の生息に適した時期の移動ができなくなり仔を育てられなくなってしまう危機にさらされているそうです。 トナカイが絶命してしまったら、子供達にサンタさんは何に乗って来ると言ったらいいのでしょうか？
続きを読む

EBITDA

-
【EBITDA】 = Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization 要するに、 税引き前利益に支払い 利息、有形・無形固定資産の減価償却費 を足し戻したもので、 企業 の利益水準を示す指標のひとつ。実務的には、特別損益等の一時的な損益も除いて考えて、（損益計算書記載の営業利益）＋（キャッシュフロー計算書記載の減価償却費）で求められることが多い。 他人資本を含む 資本 に対して、どの程度の キャッシュフロー を生み出したかを簡易的に示す利益概念。 FCF　 ( フリーキャッシュフロー )　に近い概念なので、FCF の代替として簡易的に使われることもある。（注意！） この数字は有価証券報告書や財務諸表に直接載っている数字ではない。一般的には、企業の収益力の指標は当期純利益が用いられる（当期純利益=税法規定による法人税額、特別損益、支払利息、減価償却費を控除した値）。 では、外資系グローバル企業はこの指標を重要視するのか。それは、海外の複数の子会社間で収益力を比較したり、競合他社との力関係を評価したりする際、国ごとの 金利 や 税率 が異なり 営業利益 や税引き前利益などの比較が難しいため、この指標を用いることにより評価しやすくなる。 ＜国による相違とその影響＞ 支払利息の金額（会社の基本構成となるDebtとEquityの比率や金利情勢の違い） 法人税や租税優遇措置等 減価償却費の会計上および税法上の取り扱い 会計基準による特別損益（事業の本来の収益性とは無関係）の取り扱い しかし、この指標にも様々な問題点は指摘されており、世界の大富豪であり投資家のウォーレン・バフェット氏もこの指標を意味嫌っているらしい。その理由としては、上述で”注意！”と記載した「EBITDAが簡易的キャッシュフローとして使われる」という部分についてで、これは減価償却をキャッシュアウトを伴わない単なる会計的なコストという理解からきていることが現実と矛盾していて受け入れがたいということらしい。 まぁ、そもそも減価償却とは何かと考えたときに、事業の継続に必要不可欠な将来への投資を会計上のルールでコスト認識しているだけであって、この企業経営の中で重要な数値を無視した形になっている指標...
続きを読む